転職を決意したとき、多くの人が最初に直面する大きな決断のひとつが「先に退職してから転職活動をするか、在職中に転職先を決めてから退職するか」という順番の問題です。どちらにも一長一短があり、自分の状況や優先事項によって最適な選択は変わってきます。
「先に辞めて転職活動に集中したい」という気持ちは十分に理解できます。しかし、退職後の転職活動には経済的・精神的なリスクが伴います。一方、「在職中に転職活動をするのは体力的にきつい」という不安も多くの方が感じているところです。
本記事では、「先に退職→転職活動」と「在職中に転職活動→内定後に退職」のそれぞれのリスクとメリットを徹底的に比較・解説します。さらに、自分の状況に応じてどちらを選ぶべきかの判断基準も詳しくお伝えします。転職と退職の順番で悩んでいる方は、ぜひ最後まで読んで最適な選択をしてください。
【パターンA】在職中に転職活動→内定後に退職するメリット
転職のセオリーとして、多くのキャリアアドバイザーや転職エージェントが推奨するのが「在職中に転職先を決めてから退職する」パターンです。このパターンには以下のような大きなメリットがあります。
メリット①：経済的な安定を保ちながら活動できる
在職中であれば毎月の給与収入が継続されるため、生活費や転職活動費（交通費・スーツ代など）を心配することなく活動に集中できます。経済的な余裕は、精神的な余裕にも直結します。「早く決めなければ」という焦りがないため、本当に自分に合った転職先を冷静に選ぶことができます。
メリット②：転職市場での評価が高まりやすい
一般的に、採用担当者の目線では「現在も活躍している人材」の方が、「すでに退職している人材」よりもポジティブに映る傾向があります。「なぜ辞めてから活動しているのか」という疑問を持たれるリスクがなく、純粋にスキルと実績で評価してもらいやすい状況を維持できます。
メリット③：内定条件を現職と比較して冷静に判断できる
在職中であれば、内定をもらった際に「現職と比較してどちらが自分にとってベストか」を落ち着いて判断する余裕があります。退職後の転職活動では経済的プレッシャーから判断が歪みやすいですが、在職中であればより合理的な意思決定が可能です。
メリット④：万が一転職活動がうまくいかなくても現職を続けられる
転職活動は必ずしも思い通りに進むとは限りません。書類選考で落ち続けたり、内定が出ても条件が合わなかったりすることもあります。在職中であれば、転職活動がうまくいかなかった場合でも現職に留まるという選択肢を持ち続けることができます。これは精神的な安心感につながり、転職活動における余裕にも貢献します。
【パターンA】在職中に転職活動→内定後に退職するデメリット
メリットが多い在職中の転職活動ですが、デメリットや課題も存在します。事前に把握しておくことで、適切な対策を取ることができます。
デメリット①：時間の確保が難しく体力的・精神的に消耗する
仕事をしながら転職活動を並行して進めることは、想像以上にエネルギーを要します。平日の夜や週末を転職活動に充てることになり、休息の時間が削られることで疲弊しやすくなります。特に残業が多い職場や、責任の重い仕事に就いている場合は、転職活動に割ける時間と体力の確保が大きな課題になります。
デメリット②：面接の日程調整が難しい
多くの企業の面接は平日の日中に設定されます。在職中の場合、面接のたびに有給休暇や半休を取得する必要があり、職場に転職活動を悟られないよう気を遣いながら日程を調整するのは精神的な負担になります。有給休暇の残日数が少ない場合や、取得しにくい職場環境の場合は特に難しくなります。
デメリット③：転職活動の期間が長期化しやすい
在職中の転職活動は、時間の制約から書類作成や面接準備に十分な時間をかけられないことも多く、結果として選考に時間がかかったり、転職活動全体が長期化したりするケースがあります。また、複数社の選考が同時進行している場合、それぞれへの対応が疎かになりやすい点も課題です。
【パターンB】先に退職→転職活動に集中するメリット
「先に辞めてから転職活動に集中する」パターンにも、状況によっては有効な選択肢となるメリットがあります。
メリット①：転職活動に100%集中できる
退職後は仕事のことを考える必要がなくなるため、転職活動に全エネルギーを注ぐことができます。求人リサーチ・企業研究・応募書類の作成・面接対策など、すべてのタスクに十分な時間をかけることができ、一つひとつの質を高めることが可能です。
メリット②：面接の日程調整がしやすい
退職後であれば、平日の日中を含めてどの時間帯でも面接に対応することができます。企業側の希望に沿った日程で面接を設定しやすくなるため、選考がスムーズに進みやすいというメリットがあります。複数社の選考を並行して進める場合も、日程調整の自由度が高く管理しやすくなります。
メリット③：心身のリフレッシュができる
長年同じ職場で働き続けて疲弊していた場合、退職後に一定期間の休養を取ることで、心身をリセットして新鮮な気持ちで転職活動に臨むことができます。特に、職場でのストレスや人間関係の問題で心身に支障をきたしていた場合は、健康を回復させることを優先するために先に退職することが必要な場合もあります。
【パターンB】先に退職→転職活動に集中するデメリット
先に退職するパターンには、メリットと同様に大きなリスクとデメリットが伴います。このパターンを選ぶ際は、以下のデメリットを十分に理解したうえで慎重に判断することが必要です。
デメリット①：収入が途絶えることによる経済的プレッシャー
退職後は毎月の給与収入がなくなるため、生活費を貯蓄や失業給付金で賄う必要があります。転職活動の平均期間は3〜6ヶ月と言われていますが、想定よりも長引いた場合、経済的なプレッシャーが急増します。このプレッシャーが「早く決めなければ」という焦りを生み、本来は選ばないような条件の企業に妥協して入社してしまうリスクがあります。
デメリット②：採用担当者から「なぜ辞めたのか」と疑問を持たれやすい
退職後に転職活動をしている場合、面接で「なぜ先に辞めてしまったのか」という質問を受けることがあります。納得のいく回答を準備しておく必要がありますが、「会社を辞めたこと」自体がネガティブな印象を与えるリスクは避けられません。特に離職期間が6ヶ月を超えると、選考において不利に働く場面が増えてきます。
デメリット③：離職期間中のブランクが長くなるリスク
転職活動が想定より長引いた場合、離職期間（ブランク）が長くなってしまいます。離職期間が長くなればなるほど、採用担当者から「この期間何をしていたのか」という疑問を持たれやすくなり、書類選考の通過率が下がる傾向があります。離職期間は最長でも6ヶ月以内に転職活動を完了させることを目標とすることが重要です。
転職と退職の順番はどちらを選ぶべきか｜状況別判断基準
転職と退職の順番はどちらが正解かは一概に言えず、個人の状況によって最適解は異なります。以下の判断基準を参考に、自分に合ったパターンを選びましょう。
在職中の転職活動（パターンA）を選ぶべき状況
- 貯蓄が少なく、収入が途絶えると生活が困難になる場合
- 現職の仕事が忙しくても、時間を工夫すれば転職活動を並行できる場合
- 転職を急ぐ必要がなく、じっくり時間をかけて転職先を選びたい場合
- 職場環境は辛いが、心身の健康に深刻な影響は出ていない場合
- 転職活動が長期化するリスクに備え、現職という保険を持っておきたい場合
先に退職（パターンB）を選ぶべき状況
- 職場環境が心身の健康に深刻な悪影響を与えており、継続が困難な場合
- 6ヶ月以上の生活費に相当する十分な貯蓄がある場合
- 転職先のポジションや業界が非常に特殊で、集中して準備が必要な場合
- 有給休暇がほとんど取れず、面接のための時間確保が著しく困難な場合
- 現職が副業・転職活動を就業規則で禁止しており、コンプライアンス上問題がある場合
先に退職する場合に備えておくべき3つのこと
やむを得ない事情で先に退職することを選ぶ場合は、以下の3つの準備を必ず行ってから退職しましょう。
準備①：最低6ヶ月分の生活費を確保する
退職前に、少なくとも6ヶ月分の生活費（家賃・食費・光熱費・通信費など）に相当する貯蓄を確保しておくことが鉄則です。これにより、転職活動が多少長引いても経済的なプレッシャーを抑えながら活動を続けることができます。
準備②：失業給付の受給手続きを速やかに行う
退職後はハローワークで失業給付（雇用保険の基本手当）の受給手続きを行いましょう。自己都合退職の場合、申請から受給開始まで約3ヶ月の待機期間がありますが、給付期間中は月々一定の給付金を受け取ることができ、経済的な支えになります。退職前に給付日数や金額の目安を確認しておくことをおすすめします。
準備③：退職前に転職活動の準備を始める
退職後に転職活動を始める予定であっても、退職前から準備を進めておくことで、退職直後からスムーズに活動をスタートできます。具体的には、在職中のうちに履歴書・職務経歴書の下書きを作成し、転職エージェントへの登録を済ませ、気になる求人をブックマークしておきましょう。退職後に「さて何から始めよう」と迷う時間を最小化することが、離職期間の短縮につながります。
まとめ｜転職と退職の順番は「在職中が原則、退職先行は例外」
転職と退職の順番については、「在職中に転職先を決めてから退職する」のが原則です。経済的な安定・転職市場での評価・冷静な判断力の維持という観点から、在職中の転職活動の方が圧倒的にリスクが少なく、成功率も高い傾向があります。
ただし、心身の健康に深刻な問題が生じている場合や、職場環境が著しく劣悪で継続が不可能な場合は、自分の健康を最優先にして先に退職することも一つの選択肢です。その場合は、十分な貯蓄の確保・失業給付の活用・退職前からの準備着手という3つの対策を必ず実行してから退職に踏み切りましょう。
どちらの順番を選ぶにせよ、最も大切なのは「自分の状況と優先事項を冷静に見極めること」です。本記事で紹介した判断基準を参考に、自分にとって最適な転職のタイミングと順番を選んでください。あなたの転職が、より豊かなキャリアへの確かな一歩となることを心から応援しています。
コメント